エネルギー関連消費量削減のための推進体制とPDCAサイクル
投資法人では、環境面での持続可能性の実現に向けて、様々な課題の改善に取り組むために、独自の環境管理システム（EMS）を構築し、サステナビリティ委員会を中心として運用・管理しています。
サステナビリティ委員会については、「サステナビリティ方針」のページをご参照ください。
エネルギー
エネルギー消費量に関する削減目標の設定
資産運用会社は、投資法人の資産運用にあたり、2021年３月に制定した「省エネルギーに関する実務マニュアル」に基づき、不動産ポートフォリオのエネルギー消費量を継続的に把握し、目標値に対する達成度を測ります。エネルギー効率の低い物件については、運用改善及び設備投資を検討し、ポートフォリオ全体でのエネルギー消費量の継続的削減を目指します。
具体的な取り組みの紹介
照明のLED化、高効率空調への更新など、設備投資を伴う対策については、ライフサイクルコスト等を考慮し、費用対効果の高いものから優先的に実施を検討します。
また、テナントとも協働して再生可能エネルギー利用導入を推進し、環境への負担が少ないエネルギー消費活動を目指します。
温室効果ガス（GHG）
GHG排出量に関する削減目標の設定
資産運用会社は、投資法人の資産運用にあたり、2021年３月に制定した「温室効果ガス排出削減に関する実務マニュアル」に基づき、不動産ポートフォリオのGHG排出量を継続的に把握し、目標値に対する達成度を測っていきます。
水消費
水消費量に関する削減目標の設定
資産運用会社は、投資法人の資産運用にあたり、2021年３月に制定した「節水に関する実務マニュアル」に基づき、不動産ポートフォリオの水消費量を継続的に把握し、目標値に対する達成度を測っていきます。水資源利用効率の低い物件については、運用改善及び設備投資を検討し、ポートフォリオ全体での水消費量の継続的削減を目指します。
具体的な取り組みの紹介
投資法人では、節水機器への更新、節水装置の導入など、設備投資を伴う対策については、ライフサイクルコスト等を考慮し、費用対効果の高いものから優先的に実施を検討いたします。
廃棄物発生量
廃棄物発生量に関する削減目標の設定
資産運用会社は、投資法人の資産運用にあたり、2021年３月に制定した「廃棄物管理に関する実務マニュアル」に基づき、不動産ポートフォリオの廃棄物発生量を継続的に把握し、目標値に対する達成度を測っていきます。
